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水工 |
調節池・調整池の計算Ver.8
防災調節池および大規模宅地開発に伴う調整池の設計を支援するプログラム
●新規価格
●リリース |
254,000円
2018年10月 |
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「調節池・調整池の計算」Ver.8では、主に以下の機能追加・拡張を行います。
1. 貯留施設・浸透施設併用時の洪水調節容量計算への対応
2. 降雨強度式の時間単位での計算への対応
以下に、これらの機能の概要を紹介します。 |
貯留施設・浸透施設併用時の洪水調節容量計算への対応 |
Ver.8では、「防災調節池等技術基準(案)」に従った洪水調節容量の計算(概算値の計算、簡便法による計算)機能を追加します。従来版では、貯留施設・浸透施設を併用した洪水調節容量計算を行う場合、計算を行う貯留施設の上流に配置された貯留施設と浸透施設を詳細にモデル化する必要がありましたが、この機能により、上流の貯留施設と浸透施設のモデル化を行うことなく、洪水調節容量を概算することが可能になります。
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図1 計算可能モデル |
貯留施設・浸透施設併用時の洪水調節容量計算は、以下の条件を満たすモデルの場合に計算を行うことができます。
- 適用基準に「防災調節池等技術基準」を選択している。
- 図1のように、対象となる貯留施設の上流に配置されている流域が1つのみ存在する。
- 図1のように、対象となる貯留施設の上流に浸透施設、または貯留施設が配置されていない。
- 対象となる貯留施設の上流の流域の降雨強度式が以下のいずれかに設定されている。−クリーブランド型、タルボット型、シャーマン型、久野・石黒型、山梨県型
- 対象となる貯留施設の上流の流域の降雨強度式が複数式でない。
条件を満たすモデルの場合、図2の貯留施設入力画面|スイッチ制御タブ|貯留・浸透施設の併用の項目の「貯留施設の潮流可能容量の総和(m3)」、「平均浸透強度(mm/hr)」、「浸透処理面積(km2)」の入力値を用いて貯留施設・浸透施設併用時の洪水調節計算を行います。
この時、貯留施設・浸透施設併用時の概算値の計算は、「防災調節池等技術基準(案)」P-119からP-122に記載されている方法に従います。また、簡便法の計算については、P-74に記載されている方法で計算を行います。
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図2 貯留施設入力画面−スイッチ制御タブ |
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従来版では、降雨強度式の時間単位での計算は「山梨県1型」、「山梨県2型」を選択した場合のみ行うことができました。Ver.8では、「タルボット型」、「シャーマン型」、「クリーブランド型」、「久野・石黒型」について時間単位での計算を行うように対応いたします。
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図3 流域入力画面−降雨強度式タブ |
基準値(降雨強度式)の登録画面、基本データ、流域(図3)、洪水吐き、排水施設入力画面の降雨強度式の入力項目に「式中tの単位」スイッチを追加し、「タルボット型」、「シャーマン型」、「クリーブランド型」、「久野・石黒型」の場合は時間tの単位を「分単位」、「時間単位」から選択可能とします。なお、従来版の「山梨県2型」はクリーブランド型の時間単位の降雨強度式であるため、Ver.8ではクリーブランド型に統一します。併せて、「山梨県1型」の降雨強度式の名称を「山梨県型」に変更いたします。 |
(Up&Coming '18 秋の号掲載) |
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