1. 下水道施設の耐震対策指針と解説において、2014年版と2006年版の基準選択可能。耐震設計例2015年に対応。
2. 下水道管の管本体の軸方向照査，鉛直断面照査，継手照査の計算が可能。
3. 主要な下水道用管を基準値に用意し、その基準値から管のデータを選択可能。
4. 基準値にない管のデータを自由に追加、編集が可能。
5. 表層地盤の特性値TG、設計応答速度Sv（速度応答スペクトルSv）は、任意に指定することが可能。
6. 基盤層データの直接指定が可能。
7. 複数の土かぶり高の検討が可能。比較表としても出力が可能。
8. 自動車荷重において、荷重をＴ-25，Ｔ-20，Ｔ-14，Ｔ-10，直接指定から選択が可能。
   また、断面力の低減係数を考慮することが可能。
9. 液状化の判定が可能。また、平成14年道示と平成24年道示を選択可能。

1. 管の鉛直断面についてFrame計算で断面力を算出し、鉄筋コンクリート管、陶管の安全性を判定します。
2. 解析Frameモデルの節点分割数を「24」「36」「48」から選択できます。
3. 常時における支点条件として、「左（ピン）、右（水平ローラー）」、「左右（水平ローラー）、管底（鉛直ローラー）」のいずれかを指定可能です。
4. 地震時水平力における支持条件として、「法線・接線方向モデル」、「X・Y方向モデル」のいずれかを指定可能です。
5. 鉛直土圧、鉛直水圧、水平土圧、水平水圧、および底面地盤反力を考慮します。
6. 鉛直土圧の算出方法として、「直土圧」、「テルツァギーのゆるみ土圧」のいずれかを指定可能です。

1. 管の鉛直断面について、『大規模地下構造物の耐震設計法・ガイドライン(案)』の近似計算法により断面力を求め、強化プラスチック複合管、ダクタイル鋳鉄管の安全性を判定します。
2. 近似計算法の断面分割角度として、「1度」、「2度」、「5度」、「10度」、「15度」の中から指定可能です。
3. 鉛直土圧の算出方法として、「直土圧」、「テルツァギーのゆるみ土圧」のいずれかを指定可能です。
4. 計算精度の補正係数βを任意に設定可能です。

1. 鉄筋コンクリート管、陶管、硬質塩化ビニル管、強化プラスチック複合管、ダクタイル鋳鉄管、鋼管について、マンホールと管きょの接続部、管きょと管きょの継手部の照査を行います。
2. 硬質塩化ビニル管、ダクタイル鋳鉄管については、差し込み継手管きょ、一体構造管きょのいずれかを選択可能です。
3. 地震動による屈曲角／抜出し量、地盤の液状化に伴う地盤沈下による屈曲角／抜出し量、地盤の液状化に伴う永久ひずみによる抜出し量、傾斜地の永久ひずみによる抜出し量、地盤の硬軟急変化部を通過する場合の抜出し量、浅層不整形地盤でのひずみによる抜出し量の照査が可能で、照査項目を選択する事ができます。
4. 継手の照査における急曲線の影響を考慮した抜出しの検討が可能です。

▲Sd算出画面

1. 硬質塩化ビニル管、ダクタイル鋳鉄管、鋼管について、管軸方向の照査を行います。
2. 硬質塩化ビニル管については、「差し込み継手管きょ」、「一体構造管きょ」のいずれかを指定可能です。
3. 地盤の剛性係数 Kg の算出方法として、「表層地盤」、「管きょ位置」のいずれかを指定可能です。

1. 平成14年3月道路橋示方書V（耐震設計偏）に基づいた、レベル1、レベル2地震時に対する液状化の判定が可能です。
2. 土質定数の低減係数DEを算出する事ができます。
3. 液状化による浮き上がりの検討が可能です。

2014年5月に公益社団法人　日本下水道協会「下水道施設の耐震対策指針と解説－2014年版－」（以下、耐震対策指針2014）が8年ぶりに改定されました。「下水道管の耐震設計Ver.2」において、最新の2014年版と2006年版の基準を選択可能にし、2014年度版で変更された以下の項目に対応します。

一体構造管きょとして、下水道用ポリエチレン管を新たに追加します。下水道用ポリエチレン管（JSWAS K-14）の継手を電気融着により一体化して接合したものにおいて、「公益社団法人　日本水道協会　水道施設耐震工法指針・解説」を参考に管軸方向の照査の管体のひずみに対しての計算を行います。また、基準値には、JSWASK-14の呼び径50～300mmまでの管種データを登録します。 ポリエチレン管の軸方向の計算における地盤の液状化に伴う軸方向ひずみの検討が可能です。

管きょ本体の鉛直断面計算において、耐震対策指針2006年版では、フレームモデルに対して鉛直方向の分布バネに水平方向地盤反力係数khを用いておりましたが、2014年版では、動的変形係数を用いた地盤反力係数を用いてフレームモデルを作成します。管径800mm以上の管きょについては、周面せん断力τを考慮することを基本とし設計します。

ここに、

Kr：部材鉛直方向の地盤反力係数(kN/m3)
Ks：部材軸方向の地盤反力係数(kN/m3)
ED :表層地盤の動的変形係数(kN/m2)
νD：表層地盤の動的ポアソン比
Rc:管きょ図心半径(m)
τ：地震時周面せん断力(kN/m2)
GD：表層地盤の動的せん断弾性係数(kN/m2)
Hg：表層地盤の厚さ(m)

本製品では、周面せん断力τは、管径に関係なく考慮・無視の状態を選択し設計することができます。

ダクタイル鋳鉄管、強化プラスチック複合管の鉛直断面計算において、地震時の断面力を線形解析にて算出した場合、非線形応答時の破壊保証モーメントMBではなく、線形応答時の等価線形計算により換算した破壊保証モーメントMdを用いて計算することができます。

MB =0.25・PB・r+0.165・W・r
Md=0.318・Pe・r+0.239・W・r

ここで、

W：管きょの自重(kN/m)
r：管きょの管厚中心半径(m)

ここで、弾性応答時の荷重Peは、非線形応答時の荷重比PBとの荷重比の補正係数Cs(=PB/Pe)を入力し算出します。

液状化の判定では、平成24年と平成14年の道路橋示方書に準拠した計算を行うことができます。2006年版耐震対策指針を基準に選択した場合は、液状化の判定は、新しい基準の平成24年だけではなく、平成14年を選択し検討することができます。

▲対象管きょ：差し込み継手管きょ

▲対象管きょ：一体構造管きょ