浸水氾濫解析システム

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河川の一次元不定流計算と氾濫原の浸水氾濫解析を行うプログラム

浸水氾濫解析システム

初版リリース:2025.07.31

¥660,000(税抜¥600,000)

プログラム概要

河道の一次元不定流計算と氾濫原の二次元浸水氾濫解析を組み合わせて、河道の氾濫による浸水氾濫解析を行うプログラムです。
国土交通省から公開されている「洪水浸水想定区域図作成マニュアル(第4版)平成27年7月」を参考に、洪水浸水想定区域図を作成します。

複雑な河道も高精度にシミュレーション

合流・分流モデルに対応。合流・分流の単河道間の整合性を維持した流量、水位の計算を行います。

計算の安定性と効率性を両立

計算開始前に「ならし計算」を行い、水位が安定した状態から河道計算、浸水氾濫計算を実行。計算初期の不安定な状態を事前に対策することで、本計算の安定と作業効率の向上を図ります。

▲ならし計算

効率的な解析フローで作業時間を短縮

河道のみ単独での不定流計算が可能。
解析に時間のかかる浸水氾濫解析を実行する前に、河道氾濫の有無を確認することで、作業の効率化を図ります。

直感的な操作で、氾濫原モデルを瞬時に構築

地理院タイルから簡単データ取得

地理院タイルから範囲を指定するだけで、標高・地形画像をダウンロード。手作業によるデータ入力の手間を省き、迅速に解析準備に取り掛かれます。

マウス操作で河道を定義

氾濫原の地形画像上でマウスをクリックするだけで、氾濫原上に河道を配置。
河道断面の位置や角度も個別に修正可能で、現場の状況に合わせた柔軟な設定が可能です。

▲河心線の定義

氾濫域の自動設定で作業効率アップ

河道を配置後、河道境界線や氾濫流入メッシュを自動設定。
手作業による煩雑な設定作業が大幅に削減され、解析準備の時間を短縮できます。必要に応じて、自動設定後の修正も可能です。

▲河道境界線の設定

▲氾濫流入メッシュ

多彩な表現で、解析結果を「見える化」

計算結果は、多様な形式で分かりやすく表示されます。これにより、関係者間の情報共有や、住民への説明資料作成がスムーズに行えます。

多角的なグラフ表示で状況把握を支援

河道の一次元不定流計算結果は、縦断方向の分布グラフや断面ごとの時間履歴グラフで表示。複数のグラフを並列表示できるため、水位と流量の変化などを同時に確認することが可能です。数値表示やCSV保存も可能です。

▲河道グラフ

分かりやすい浸水分布図と3D表示

氾濫原の水深分布図や流速分布図等を時間ごとに表示し、浸水状況を視覚的に把握。さらに、3D表示にも対応しており、より直感的に氾濫状況を理解できます。

洪水浸水想定区域図を簡単に作成

「洪水浸水想定区域図作成マニュアル(第4版)H27.4」に準拠した洪水浸水想定区域図を表示、出力。質の高い資料作成を支援します。

▲マウスで選択したメッシュの情報、
グラフを表示

▲浸水状況の3D表示

「F8-AI™ UCサポート」
AIチャットで設計支援

入力操作や計算理論の解説など、サポート窓口へお問合せいただくことなく製品内で解決可能な手段をご提供します。
多言語、音声入力に対応しており、外国人技術者でも母国語で入力が可能です。

関連情報

◆新製品情報
浸水氾濫解析システム(Up&Coming '25 盛夏号掲載)NEW!

プログラムの機能と特長

表面流モデル

  • 複数の表面流モデルを定義可能
  • 計算方法:Kinematic wave modelと貯留関数法モデル
  • 表面流モデルは、河道の断面間に流入する側方流入量として考慮

▲表面流モデル入力画面(Kinematic wave model)

河道不定流計算

  • 1つのモデルに複数の河道(河道系)を定義することができます。
  • 河道を合流、分流として連結することも可能です。
  • 計算開始時を安定した水位状態にするため、本計算前に「ならし計算」を行って初期水位を求めます。
  • 氾濫条件として破堤、溢水・越水を用意しています。
  • 計算ケースごとに氾濫箇所を変更することが可能です。

▲河道系入力画面

浸水氾濫解析

  • 河道を氾濫原に配置して、浸水氾濫解析を行います。
  • 氾濫原は一定サイズの格子状のメッシュでモデル化します。図面データや地理院タイル等から読込むことも可能です。
  • 氾濫原上に河心線を設定して河道を配置した後、各河道断面の位置を調整します。
  • 河道と氾濫原の境界線と河道の氾濫水が流入するメッシュは、プログラム内で自動設定した後、必要に応じて修正します。

▲河道氾濫水流入メッシュ定義画面

結果確認

河道不定流計算の結果はグラフ形式で表示します。氾濫解析結果は洪水浸水想定区域図と、時間ごとの2次元、3次元地形図で確認することができます。

▲結果確認画面

適用基準及び参考文献

  • 洪水浸水想定区域図作成マニュアル(第4版) 平成27年7月 国土交通省 水管理・国土保全局 河川環境課 水防企画室国土技術政策総合研究所 河川研究部 水害研究室
  • 土木研究所資料第3400号 氾濫シミュレーション・マニュアル(案) 平成8年2月 建設省 土木研究所 河川部 都市河川研究室
  • 中小河川洪水浸水想定区域図作成の手引き(第2版) 平成28年3月 国土交通省 水管理・国土保全局 河川環境課 水防企画室
  • NILIM2.0都市域氾濫解析モデルマニュアル 平成24年3月 国土交通省 国土技術政策総合研究所 水害研究室
  • 防災調節池等技術基準(案) 解説と設計実例 平成19年9月 社団法人 日本河川協会
  • 増補改訂 流域貯留施設等 技術指針(案) 平成19年3月 社団法人 雨水貯留浸透技術協会
  • 浸水想定区域図データ電子化ガイドライン(第4版) 令和5年2月 国土交通省 水管理・国土保全局 河川環境課 水防企画室 下水道部 海岸室
  • 国総研資料第26号 汚水管きょへの雨天時浸入水に関する調査報告書 平成14年1月 国土交通省 国土技術政策総合研究所
  • 土地改良事業計画設計基準及び運用・解説 計画『排水』 令和7年4月 農林水産省 農村振興局 整備部 設計課 計画調整室
  • 水理公式集-昭和60年版- 昭和60年4月 社団法人 雨水貯留浸透技術協会
  • 水理公式集[2018年版] 平成31年3月 土木学会 水工学委員会、水理公式集編集小委員会
  • 土木研究所資料第3105号 2次元不定流モデルによる氾濫解析 平成4年3月 建設省 土木研究所 河川部 総合治水研究室

製品価格

本体価格

価格は税込表示です

■本体価格

製品名 価格
浸水氾濫解析システム ¥660,000(税抜¥600,000)

■フローティングライセンス価格

本体価格の40%を追加いただくことで、誰でも、どこでも、どのPCでも製品の利用が可能となります。

製品名 価格
浸水氾濫解析システム ¥264,000(税抜¥240,000)

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サブスクリプションサービス 契約価格


サブスクリプションサービス 契約価格

■サポート内容
・バージョンアップ無償提供  ・電話問合せテクニカルサポート
・問合せサポート(電子メール、FAX)  ・ダウンロードサービス  ・保守情報配信サービス  

※ライセンス管理コスト削減、製品ご利用形態ニーズ多様化への対応を充実させることを目的として、従来の保守・サポート形態からより便利な、「サブスクリプションサービス」へ順次移行いたします(2016年4月1日~)。

価格は税込表示です

対象製品 初年度 1年
浸水氾濫解析システム サブスクリプション 無償 ¥330,000(税抜¥300,000)
浸水氾濫解析システム サブスクリプションフローティング ¥462,000(税抜¥420,000)

レンタルライセンス/レンタルフローティングライセンス価格


■レンタルライセンス:短期間での利用により、低廉な価格でのライセンス利用が可能

■レンタルフローティングライセンス:ライセンスの認証をWeb経由で受ければ、誰でも、どこでも、どのPCでも製品の利用が可能

■レンタルアクセス:既に購入済みの製品の利用ライセンス数を増やす事が可能です。事前契約により、レンタルライセンス期間(1ヵ月~3ヵ月)の単位で自動的にライセンスが付与されます。利用実績に応じて後日請求いたします。事前申込価格として、レンタルライセンス価格の15%引きとなります。ユーザ情報ページにてお申込みいただけます。

※サービス強化、利便性向上を図る目的で「レンタルライセンス/レンタルフローティングライセンス」を2007年9月3日より提供を開始しました。

※レンタルライセンス/レンタルフローティングライセンス開始後の期間変更は出来ません。期間延長の場合は再申込となります。

レンタルライセンス/レンタルフローティングライセンス

価格は税込表示です

■レンタルライセンス

対象製品 2ヶ月 3ヶ月 6ヶ月
浸水氾濫解析システム ¥297,000 ¥349,800 ¥429,000

■レンタルフローティングライセンス

対象製品 2ヶ月 3ヶ月 6ヶ月
浸水氾濫解析システム ¥495,000 ¥587,400 ¥726,000
      

アカデミー価格


教育機関の関係者、研究者、学生などの教育目的のご利用に向けて、アカデミーライセンスを提供しています。

アカデミー価格

価格は税込表示です

製品名 アカデミー価格
浸水氾濫解析システム ¥528,000(税抜¥480,000)

バージョンアップ開発履歴


バージョンアップ開発履歴

■バージョンアップ、リビジョンアップ(無償保守)の主な内容を一覧にしています。
旧版改訂、リバイバル版リリース時などの場合にご参考ください。

浸水氾濫解析システム
バージョン リリース日 主なバージョンアップ内容
1.00.00 25/07/31
  1. 河道の一次元不定流計算と氾濫原の二次元浸水氾濫解析による浸水氾濫解析プログラム
  2. 「洪水浸水想定区域図作成マニュアル(第4版) 平成27年7月」に準拠した洪水浸水想定区域図作成に対応
  3. F8-AI™ UCサポート対応

動作環境


動作環境

OS Windows 10 / 11 等のWindows環境を有するOS
※64bit OSが必須です。32bit OSでは動作しません。
CPU Intel Coreシリーズおよび完全互換のあるCPU
必要メモリ(OSも含む) OSのシステム要件を満たし、問題なく動作する環境
必要ディスク容量 製品構成、計算するデータサイズによって1~数GB以上
ディスプレイ(画面解像度) 解像度が1024×768ドット以上
画面のプロパティは標準のフォントサイズ、DPI設定は通常のサイズ(96)でご使用下さい。
ネットワーク インターネットに接続できる環境
入力データ拡張子 FLD

製品購入/お問い合わせ窓口


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画面サンプル

▲メイン画面

▲メイン画面・地層表示

▲躯体形状画面

▲杭配置入力画面

▲地盤バネ入力画面

▲地震時組合せ画面

▲骨組解析結果画面

▲断面照査結果画面

▲計算書プレビュー画面

▲印刷プレビュー

▲Engineer's Studio®による解析結果確認

1.入力関連

M-φ関係の値を修正することが考えられるケース はどうしたらよいか

断面の補強を行った場合、プログラムの内部計算機能(鉄筋のみ配置されたコンクリート断面のM-φ)で得られる通常のM-φをそのまま使用する計算でよければ修正する必要はありません。通常のM-φ以外としては、鋼板補強したときのM-φとか、炭素繊維補強したときのM-φとか、を別途算出しておき、必要な部材箇所のM-φをデータ変更して、解析を行うケースが考えられます。
M-φの値は、全部材について、画面上で直接修正することも可能ですし、CSVファイル出力→エクセルシート上で編集するなども可能です。

杭基礎構造は適用可能か

杭基礎構造については、次のように適用可能としています。杭基礎構造の場合、底版と杭頭が結合する位置に格点を設け、支点条件として「固定支点/ピン支点/バネ支点」を設定し、フレーム解析を実行します。解析結果より、各杭頭位置の支点反力が得られますので、これを各杭の杭頭反力値として出力します。設計者側では、この各杭の杭頭反力値を用いて、別途杭基礎プログラムを使用して杭の設計が可能です。(現在バージョンでは、杭基礎プログラムとの連動機能はありません。)

適用している地震時土圧式、動水圧式は何か

レベル1地震時土圧式は修正物部・岡部式、レベル2地震時は近似式または修正物部・岡部式のいずれかを選択、となります。 動水圧式は、Westergaardの動水圧式となります。

考え方-降伏変位算定用補正係数について

この設定値は、書籍等に示されるものではなく、弊社が用意した降伏変位δyに対する調整目的のための入力値となります。
構造物の降伏変位δyをどう算定するかについてですが、揚排水機場のような骨組構造物においては、骨組みの一か所が断面降伏した時点をもって降伏と定めて良いのかどうかという疑問が伴います。一般には、まず、いずれかの隅角部近辺に断面降伏が生じて塑性ヒンジ状態となり、荷重増大と共にこのような箇所が連鎖的に他の隅角部にも広がり、同時に水平変位も増大していきます。
全体挙動としての震度-水平変位曲線をみたとき、多くの場合、骨組みの一か所が降伏しただけではいわゆる変位急増状態にはなっておらず、さらに荷重載荷が進んで複数箇所に断面降伏が生じていく過程で、変位急増状態がみられます。構造物の降伏変位δyというのは、この変位急増している箇所の変位を採用するのが理想となりますが、現状プログラムではこの降伏変位δyをプログラム内部で適切に求める機能がありません。
そこで、弾性変位から求められる水平変位δe(グラフ上での傾き)をベースとして、この傾きをどれくらい倒した方向に変位急増があるのか仮定するときの補正係数を考えました。δeを0.1~1.0で除してδyが存在するであろう方向に傾きを低減して近づけるイメージとなります。降伏変位δy=水平変位δe/αy(0.1~1.0)としています。
αyの初期値は0.9としていますが、上記のδeの補正を行いたくない場合はαy=1.0として下さい。

断面照査は、許容応力度法、限界状態設計法のどちらか

耐震性能1の場合は許容応力度法による断面照査、 耐震性能2・3の場合は限界状態設計法による断面照査となります。

配筋データ画面の使用配筋1段目、2段目、とはどこか

水平部材のスラブ部材は上端側から1段目(頂版、中版、底版でも上端側から1段目、2段目、・・・)と考えて下さい。
鉛直部材の壁部材は左端側から1段目(左側壁、中壁)、右側壁のみ右端側から1段目と考えて下さい。
次に、この1段目からn段目の入力欄に、どの鉄筋No.を当てはめるのかを指定して下さい。画面右側の表で定義している鉄筋データNoを入力します。上縁かぶり、下縁かぶりの位置についてはこの画面右側の表で入力します。上縁かぶり、下縁かぶりの定義については、画面ヘルプボタンの説明を参考にして下さい。

2.常時または地震時の計算関連

部材の非線形特性について

部材の非線形特性は、ファイバーモデル、または、M-φモデルのいずれかを選択可能です。(Ver2より)
非線形解析の手法は、荷重増分によるプッシュオーバー解析を行っています。

底版の杭全体を一括して、杭基礎として設計する方法について

揚排水機場プログラムでは、各杭頭部の反力が得られます。これらの反力を使用して杭群全体の合力を手計算で算出する必要があります。
次に、この合力を使用して「杭基礎の設計」側で「作用力を指定してレベル2地震時照査を行う」等を行って下さい。
(なお、揚排水機場の底版は橋脚や橋台などのフーチングとは剛性が違い、剛体基礎扱いとは見なせないと考えられる場合は、各杭1本ごとに杭頭作用力を使用して設計を行う方が良いと考えます。)

底版全体の杭群反力は、次のように求めてください。
(1)水平反力
  H=Σ(RXi) i=1,設計方向の杭本数n
  ここに、RXi:計算結果-杭頭反力-水平反力(RX)の値。
  この反力値は設計方向に直交方向の杭1本当たりなので、設計方向に直行方向の杭本数を掛けて底版全体の反力として下さい。
  反力の向きは、プラス値=全体座標系の+X方向、マイナス値=全体座標系の-X方向 です。
(2)鉛直反力
  V=Σ(RYi) i=1、設計方向の杭本数n
  ここに、RYi:計算結果-杭頭反力-鉛直反力(RY)の値。
  この反力値は設計方向に直交方向の杭1本当たりなので、設計方向に直行方向の杭本数を掛けて底版全体の反力として下さい。
  反力の向きは、プラス値=全体座標系の+Y方向、マイナス値=全体座標系の-Y方向 です。
(3)回転反力
  M=-Σ(RXi*Yi)+Σ(RYi*Xi)+Σ(RMi) i=1、設計方向の杭本数n
  ここに、RXi:計算結果-杭頭反力-水平反力(RX)の値。
  Yi :底版下面中心から杭iの杭頭までの鉛直距離(+Y方向にプラス値、-Y方向にマイナス値)
  RYi:計算結果-杭頭反力-鉛直反力(RY)の値。
  Xi :底版下面中心から杭iの杭頭までの水平距離(+X方向にプラス値、-X方向にマイナス値)
  RMi:計算結果-杭頭反力-回転反力(RM)の値。
  この反力値は設計方向に直交方向の杭1本当たりなので、設計方向に直行方向の杭本数を掛けて底版全体の反力として下さい。
  反力の向きは、プラス値=反時計回り、マイナス値=時計回り です。

残留変位に対する照査は可能か

現状バージョンでは、「河川構造物の耐震性能照査指針(H24)」4.5.1の解説文の記載に基づき、残留変位が発生しないよう構造物に生じる応力度が降伏応力度以下であることを照査すること、に代えております。
プログラムでは非線形解析の最終ステップにおいて、すべての部材モーメント(Md)が初降伏モーメント(My)以下であることを確認できるよう、断面照査位置でのMd、Myを出力しています。

許容応力度法と限界状態設計法による照査を任意に切り替えることは可能か

「河川構造物の耐震性能照査指針(H24)」の記載にしたがい次のようになります。
常時の設計については、許容応力度法になります。
レベル1地震時、レベル2地震時の設計については、耐震性能1~3の設定条件にしたがっての設計法となります。
耐震性能1の場合は、線形解析・許容応力度照査となります。
耐震性能2または3の場合は、非線形解析・部材の耐力照査となります。

構造計算は、壁式ラーメンですか、柱梁式ラーメンですか

現状バージョンは壁式ラーメンでの設計になります。機場本体部における水路直角方向の版部材で囲まれるラーメン構造を想定しております。
柱梁式ラーメンでの取り扱いは将来の検討課題とさせて頂きます。


 >> サポートページ 揚排水機場の設計計算 Q&A集

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