主な改訂内容
■8設計基準に対応しました。
- 道路土工 仮設構造物工指針 平成11年3月 社団法人日本道路協会(以下、「標準設計」と略します)
- 構造物基礎設計基準解説2003年 2月社団法人 韓国地盤工学会(以下、「構造物基礎」と略します)
- 道路設計要領3(橋梁) 2002 年 1月 韓国道路公社(以下、「設計要領」と略します)
- 鉄道設計基準(路盤編) 2004年 12月 30日 社団法人 大韓土木学会(以下、「鉄道基準」と略します)
- 仮設工事標準示方書 2004年 5月 社団法人韓国建設仮設協会(以下、「仮設示方書」と略します)
- 土留め仮施設細部設計基準 2005年 4月 韓国道路公社(以下、「道公設計」と略します)
- トンネル標準示方書開削工法編・同解説 平成8年版 土木学会(以下、「土木学会」と略します)
- 山留め設計施工指針 2002年 社団法人 日本建築学会(以下、「建築学会平成14年」と略します)
■周辺地盤への影響の検討に対応しました。
近接程度の判定、土留め壁の変形に伴う地盤変形の推定(a過去の実績から推定する方法、c有限要素法の数値解析による方法)を行います。
- 近接程度の判定(道路土工 仮設構造物工指針 平成11年3月 社団法人日本道路協会P.59)
- 「簡易予測法」(鉄道構造物等設計標準・同解説 開削トンネル 平成13年3月 財団法人 鉄道総合技術研究所P.247)
- 「山留め壁の最大変位と周辺沈下量の概算値」(山留め設計施工指針 2002年 社団法人 日本建築学会P.228)
- 「有限要素法(FEM)」による地盤のみモデル化し、別途弾塑性法により計算した壁体変位から地盤変形を計算する方法
※当社地盤解析シリーズである「弾塑性地盤解析GeoFEAS2D」用入力データを生成できます。
■慣用法で計算した変位、断面力などの計算経緯(構造力学計算)を出力できるようにしました。
■支保工単独設計機能を追加しました。
■鋼材登録プログラムを用意しました。