Ver.4改訂内容

「橋脚の復元設計計算 Ver.4」では、これまでに対応している旧基準の復元計算機能強化を目的とし、下記の対応を行っております。

1. 常時、レベル1地震時を考慮した主鉄筋の自動復元
2. 被災橋脚の材料強度低減を考慮した柱の照査
3. 準拠基準の簡易判定

今回はこれらの機能概要についてご紹介します。

常時，レベル1地震時を考慮した主鉄筋の自動復元

本製品は当初のコンセプトとして、過去の全ての道路橋示方書に準拠した計算が可能な、柱のレベル2地震時照査に特化した製品としてリリースを行いました。その後、レベル2地震時照査結果を元にした主鉄筋の自動復元、常時，レベル1地震時の照査機能の追加など経てきましたが、今回は「復元設計計算」における別のアプローチとして本機能をご用意いたしました。具体的には、荷重条件と「応力度／許容応力度」の範囲等を指定することで、主鉄筋情報を入力することなく配筋の推定が可能となります。また、抽出された配筋候補から、最終的にレベル2地震時照査を満足する条件に絞り込むことも可能となっています。

図1　基本条件－自動復元設定

図2　常時、レベル1地震時自動復元フロー

図3　結果取り込み画面

被災橋脚の材料強度低減を考慮した柱の照査

「道路橋震災対策便覧（震災復旧編）平成19年3月（社）日本道路協会」（以下、便覧）では、地震により被災した橋脚の復旧設計を行う場合、被災度に応じて既設鉄筋コンクリートの材料特性を低減する方法が示されています。今回はこの方法を平成8年以降の道路橋示方書に準拠する場合に適用し検討を行えるようにしており、便覧（P.103～）の表3.4.13～3.4.15を参考に被災度を判定の上、「材料｜躯体」画面で被災度を選択することで材料特性の低減を考慮した計算を行います。低減係数等は任意に変更することも可能です。

表1　被災橋脚の材料特性（係数表記）

準拠基準の簡易判定

既存の計算書等で適用示方書が記載されておらず特定ができない場合、単位系や重要度区分の名称等を指定することで簡易判定を行うことができる機能をご用意しました。Ver.4で対応しているのは下記の①～⑧で、「基本条件」画面の「基準判定」（図4）より開かれる「基準判定」画面（図5）で条件を指定し、判定結果を「準拠基準」として取込可能です。

その他の対応項目

Ver.4では、Ver.3リリース以降に「橋脚の設計・3D配筋（旧基準）」で拡張された機能について、復元設計計算においても有用と考えられる以下の共通項目の対応を行っており、検討可能な設計条件のバリエーションが更に広がっています。

1. 補強設計計算機能の強化
2. 計算書出力機能の拡張、改善