開発中製品情報

維持管理総合支援システムソリューション

●リリース予定　2024年9月

各種システムが扱う維持管理情報をクラウドで一元的に管理

フォーラムエイトでは、橋梁点検支援システムをはじめ各種システムが扱う維持管理情報をクラウドで一元的に管理する「維持管理総合支援システムソリューション」の提供に取り組んでいます。
例えば橋梁点検の場合、点検現場と事務所を本システムでつなぎ、現場で作成した損傷図を本システム経由で事務所へ送ることで、点検調書の作成までにかかるタイムラグを最小限に抑え、効率よく成果物を得ることが可能になります。
また、損傷写真や点検調書などの管理・共有も可能となっており、図面以外の様々なデータについても、効率的かつ容易に一元管理を行うことができます。

図2　維持管理総合支援システムイメージ画面

連携する維持管理システム

橋梁損傷度判定AI支援システム

橋梁損傷度判定AI支援システムは、維持管理業務における橋梁点検の作業時間短縮を支援するクラウド型のシステムです。従来は熟練技術者の判断による損傷度判定に多くの時間を要し、人による判定結果のバラツキもありました。本システムはAI診断によって作業時間の短縮化と、バラツキを低減することが可能になります。

インフラデジタルデータベースシステム

道路構造物に関連する橋梁／トンネル／舗装／下水道等／道路付属物の情報、および、他のインフラ情報から構成されるデータベースシステムであり、さまざまな情報（設計資料、現地状況写真、維持管理資料、点検写真、関連資料、等々）が登録可能です。全国に点在する橋梁やトンネルなど、道路に関連する構造物や付属物の位置情報・構造寸法他の各種諸元および図面、現地状況写真や損傷写真を含む各種点検結果をクラウド上のデータベースシステムで一元的に管理することが可能になります。

コンクリートの維持管理支援ツールシリーズ

「コンクリートのひび割れ調査、補修・補強指針」、「コンクリート標準示方書[施工編・設計編・維持管理編]」等に準拠した、ひび割れの原因推定、補修要否判定、工法選定や劣化過程判定、劣化進行予測を行うためのシリーズ化された支援ツールです。

橋梁長寿命化修繕計画策定支援システム

「道路橋の計画的管理に関する調査研究」、「道路アセットマネジメントハンドブック」に準拠した道路橋の長寿命化修繕計画を行うための支援システムです。

橋梁点検支援システム（国総研版）

「道路橋に関する基礎データ収集要領（案）国土交通省・国土技術政策総合研究所」に準拠した、部材図・損傷図等の作画および各種点検調書を作成する包括的な支援システムです。

橋梁点検支援システム

「橋梁定期点検要領 国土交通省道路局国道・防災課」に準拠した、部材図・損傷図等の作画および各種点検調書を作成する包括的な支援システムです。本製品はVer.4として2023年度中の改定を予定しています。今回は改定内容の中から新機能についてご紹介します。

タブレットPCへの対応

損傷図の作画に特化した『損傷図作画支援システム』をネイティブアプリケーションとして提供します。これにより点検現場での操作性、作業効率が大幅に向上します。なお、本システムの主な特徴は以下のとおりです。

直感的なインターフェイスデザイン

主として点検現場での利用が中心となるため、直感的なインターフェイスデザイン（図5）を導入し快適な作業環境をご提供します。視認性が高い豊富な作画コマンドをバランスよく配置することで操作性の向上を図っており、”お絵かき感覚”で損傷状況をスケッチすることが可能になります。

多様な入力システム

損傷情報などの入力設定では、『キーボード入力』をはじめ『タッチペンによる手入力』や『音声入力』の３種類の入力システム（図6）を導入します。作業環境に応じて入力システムを利用することでストレスフリーの入力が可能になります。

カメラ機能を用いた損傷状態撮影

タブレットPCに付属のカメラを利用した撮影システムを導入します。撮影した損傷写真を旗揚げ情報としてシームレスに取込め、写真に付帯するジオタグ（撮影場所を示す緯度・軽度）の自動抽出も行います。

過年度図面のレイヤリングによる状況比較

過年度点検図面との重ね合わせ（図7）が行えます。点検年の損傷展開図と過年度の損傷図を重ね合わせることで、同損傷箇所の劣化進行状況を効率よく確認することが可能になります。

図面ファイルのエクスポート

SXFおよびDXF・DWG形式による図面出力が行えます。作画を終えた損傷図を目的とする図面ファイル形式でエクスポートすることで二次的な利用も可能になります。

今後の展開

本システムソリューションとの連携は、ここで紹介した橋梁点検支援システム Ver.4を皮切りとして随時実施し、各種維持管理システムの利便性の向上を進めます。また、各製品間における情報の共有化を強化すると同時に、さらなる業務の効率化・軽減化が図れるよう、機能の拡張・改善に努めて行く方針です。